いつから貯める?結婚費用の貯め方シミュレーションをして大切な日の準備しよう

2019年10月25日・ライフプラン

お正月は1年での始まりでもあるからでしょうか、結婚の需要が高まる時期といわれています。結婚「式」自体は春と秋が人気ですが、お正月からの約10カ月で準備を進め、門出の式を迎える方も多いようです。今回はそんなお正月を前にして、費用面から見た結婚式事情です。

様々な準備が必要な結婚に必要なのは、「お金」の問題。地域差さ、総じて費用をかけない最近のトレンドもありますが、どれぐらいの費用がかかるものなのでしょうか。

1.結婚式の費用はどれくらい?

まず、結婚式の費用の相場は、招待人数×約5-6万円といわれています。50人招くとすれば×6で300万円。費用の内訳は、料理や飲み物はもちろん、会場費やヘアメイク、演出費用、引き出物などです。開催時期によって費用の変動はないものの、結婚式場によっては春先と秋口という「繁忙期」には会場費が高めのところも多いようです。

一般に「ジューンブライド」といわれるように、6月は結婚式の需要が高いのではないかと考える方も多いです。この、6月に結婚式を行うという風潮は、ヨーロッパから来たものといわれています。実態は欧米の6月のからっとした天候と比べ、日本はまさに梅雨の只中。ゲストの服選びが負担にならない春秋と比べ、会場費用も抑えられるところが多いです。

また以前のように会社の上司や先輩、友人を勢揃いで招いた結婚式よりも、家族親族のみ、もしくは本当に近い友人のみを招く結婚式も増えてきています。式と披露宴のみは小規模で行い、2次会から多くの友人を招くか、別途懇親会を開催する新郎新婦も増えているようです。まさに「結婚式の多様化」ですね。家族のみ、友人のみの結婚式だと、総費用も50万円から100万円に抑えられるというケースも。これも、ひとつの価値観ですね。

結婚式の参加者はご祝儀を持参します。新郎新婦との関係性にもよりますが参加者1人あたり3~5万円ほど。これらの収入?は結婚式の費用から控除することが出来ますが、マナーとして新郎新婦は「ご祝儀返し」があります。その場で品物を渡す場合もありますが、最近はカタログギフトなどが多いようです。結婚式「外」の費用として計上していない場合もありますので、気をつけて把握していきましょう。

費用面から見た場合は、結婚式にいくらかかるかよりも、結婚を迎えることになって、確保できる予算をまず試算します。そのうえで「何人呼べそうかな」「どのようなスタイルにしようかな」と形を組み立てていくことが、現代の結婚式といえそうですね。

2.結婚式の費用はどこから工面するのか

それでは結婚式の費用はどこから工面する人が多いのでしょうか。200万円や300万円という大金は、なかなか日常生活のなかでは貯蓄しづらいもの。結婚式の日取りが「10年前から」わかっていて、定期的に貯金している場合は、さほど負担感もないとは思いますが、むしろそれは少数派ではないでしょうか。

①貯蓄を充てる

最も理想的な形です。昔から貯めていたお年玉やお小遣いを費用に充てます。ただ、結婚は「式」だけではなく、新居での生活や家具購入、普段の生活費を始め、子どもがいる場合は出産や養育費用など、さまざまなお金が必要となるのが大きな特徴。式の費用だけで余裕が無くなることは避け、上手に配分していきましょう。

結婚はタイミングや縁も大事なので、〇〇年〇月に予め決まっているものではありません。ライフプランでいうと、教育費用や老後費用などある程度、貯蓄期間の決まっているものではなく、物件が見つかるタイミングが不透明な住宅購入のような流動的な部分を残すもの。そういう意味でも、普段の生活をしながら貯蓄していくのは難易度の高い習慣ともいえます。

②親からの贈与

親から贈与を受け、結婚式費用に充当する方法です。親から見ると、子どもが大学を卒業し学費や生活費がかからなくなった後、そのお金を貯蓄し、結婚式費用として一括に渡す形式が多いようです。ただ、親にとってはもちろん義務ではありませんので、頼り過ぎないようにしましょう。また、一括で親子間で渡す場合に110万円以上の贈与となると、贈与税がかかるため、注意が必要です。

この時にあまり知られていないのが、結婚をめぐる贈与の特例です。20歳から50歳未満の子や孫に対し、結婚や子育ての資金を父母や祖父母が贈与する場合、300万円までは非課税になります(ちなみに子育ての場合は1000万円まで)。当初は2019年までの期限付きでしたが、延長され、2021年(令和3年)までの適用延長が決まっています。

記事のあたまで調査した平均費用から見ると、300万円あれば子どもの負担は回避されますので、忘れることなくこの贈与特例を活用するようにしましょう。なお、この特例のポイントは、専用の銀行口座を作成し、領収書を金融機関に提出する必要があること。結婚を目的にした贈与でさえあればいいのではなく、「結婚(式)に使いました」という証明が必要です。

③ブライダルローン

貯蓄や贈与が期待できない場合は、ブライダルローンが提供されています。金融機関により年利2-3%なので、活用するのもひとつの方法です。

注意点は、ブライダルローン「頼み」にならないことと、借入するローンに留意すること。300万円の結婚式費用が必要として、全額をローンで借りるのと、100万円を貯蓄で賄って200万円を借りるのでは、結婚後の家計にもたらす負担感が異なります。特に結婚は、式が終わっても様々な生活費がかかるもの。出来るだけローン返済の負担は少なくするよう心がけたいですね。ローン頼みにならないのは、結婚後の日常生活のリスクを軽減するという意味でも大切なことです。

また、Googleで「ブライダルローン」と検索すると、年利2%~10%強のものまで表示されます。これは、ブライダルローン専門ではなく、多目的ローンやカードローンといった、ブライダルローン「にも」使えるローンという意味です。大きく金利負担が異なりますので、まずは金利の抑えられているブライダルローンに限定して借入を検討するようにしましょう。インターネットでは金利で比較するサイトなども提供され始めています。

④負担の男女割合は?

一昔前なら男性が負担して、という時代もあったようですが、今は価値観が大きく変わり、男女負担はケースバイケースです。経済的に余裕がある方が負担するものではないでしょうか。

また最近は結婚前に、一緒に暮らしている人たちも多いです。その場合は生活の財布とは別に結婚式用の貯蓄をしているとも聞きます。このあたりは周囲は周囲、自分たちは自分たちと割り切って、やはり負担のない形を採用していきましょう。

最新版の結婚費用シミュレーション。夫婦としての共同生活の長続きに欠かせないのは、何よりも「お金の使い方」です。最初の大型出費となる結婚式は、経済観念を合わせる良い機会となるでしょう。

もちろん、相手に経済観念がないから良い・ダメと判断することなく、2人で話し合って許容点を見つけていく、そんなきっかけとされることを願っています。

【この記事の著者】

株式会社FP-MYS 工藤 崇

株式会社FP-MYS 工藤 崇

FP-MYS代表取締役社長CEO。1982年北海道生まれ。相続×Fintechプラットフォーム「レタプラ」開発・運営。資格学校勤務後不動産会社、建築会社を経て2015年FP事務所を設立。1年後の2016年7月に法人化。多数の執筆のほか、Fintech関連のセミナー講師実績を有する現役の独立型ファイナンシャルプランナー(FP)として活動中。スタートアップとしてシードラウンドまでの資金調達完了済み。拠点は東京都中央区茅場町。

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